
ビンテージウイスキー120本、8155万円相当が盗まれるという衝撃的な事件がありました。レンタル倉庫から4年間かけてコツコツと盗み出したそうです。

分かりやすい高級化粧箱で保管してあったか、高級ウイスキーと社員に話してしまったか、どちらかになりそうです。リサイクルダンボールにPPフィルムで梱包してあれば、わざわざ開封して中身を確かめないはずです。
さて、今回は大切な高額ウイスキーが盗難にあわないための対策方法を紹介します。
1.所有していることを誰にも言わない
2019年に東京青梅で「俺は1億円の現金を持っている」と自慢していた人が強盗殺人で亡くなった事件がありました。実際にはケースの中身は10万円だったようです。
「俺は山崎55年持ってる」など自慢するのは、同じようにリスクが高いことが分かります。私の場合はサイトの運営者ということもあり、限定的に所有しているボトルを公開していますが、「どこに保管しているのか」「何がいくら分あるのか」は公言していません。
保有していることを公開して良いことは一つもありません。保有している金額によっては税務署もマークすることになります。ですので、仮に山崎55年を持っていたとしても、ウイスキーを1,000万円相当持っていたとしても公言しないことが大切です。

2.シリアルナンバーを控える2つのメリット
基本的な事ですが、私の場合はウイスキーやワインが到着すると「ボトル」「納品書」を部屋の背景と共に撮影しています。10万円を超える高額ボトルの場合は、動画で証拠を残すこともあります。
1つめは盗難にあったときに、被害届をスムーズに出せることと、犯人の売却が非常に難しくなることです。少なくとも国内オークションやフリマアプリでの転売ができなくなります。
複数本が盗難に合えば、自分の保有リストそっくりで出品されることが予想できます。出品時にシリアルナンバーを隠したとしても、同一品を購入→シリアルが同一なら通報で立証できます。
その際に、購入時の納品書や写真や動画があれば、非常に強力な証拠となります。
2つめは、自分が売却するときに正規品の証明ができます。
数年後、数十年後か分かりませんが売却するときに、納品書や領収書が揃って添付すれば価値が上がります。
どのような経緯で出てきたか分からないボトルより、購入時の写真や資料が揃っているほうが安心して買うことができます。
例えば1980年代のウイスキーが出品されるときに、「1985年12月10日 高島屋日本橋」といったように明確な領収書が添付されていたらどうでしょうか?仮にその出品者が偽物作りの犯人であれば騙されてしまいますが、少なくとも出どころは証明できます。
私の場合はロットナンバーと納品書・領収書を同時に撮影しています。レシートタイプの感熱紙だと5年程度で消えてしまうことがあります。
5年以上の長期保管を考えているのであれば、レーザープリンターやインクジェットプリンターでコピーして、内折して封筒に入れると安心です。
3.AirTagをボトルの底に隠す
これはあまり教えたくないのですが、私の所有しているウイスキーやワインの中にはランダムでAirTagが隠されています。
ごっそり盗難にあった場合、iPhoneを持った人が盗難品に近づいただけで位置が特定できます。最近は感度が良く、15m以上でも反応することがあるので、通行人などでも位置をキャッチしてくれます。
1個4,000円程度で、電池交換さえすれば永続的に追跡できるので、高額ウイスキーを所有している人にはオススメしたいです。
私は車やバイクにも設置していますが、子供のランドセルにも隠している親もいるそうです。確かに、迷ったり行方不明になったときに位置が自動で分かれば安心できます。
今の所は、固定位置から離れたときに通知する機能はないのですが、そういった機能をサードパーティで提供されたら更に便利になりそうです。防犯カメラやGPS追跡などと比べてコストが圧倒的に安いので、4,000円で始められる防犯対策には良さそうです。
盗難されないためには?
・持っている事を他言しない
・保管場所をバレない
・保管する箱を衣装ケースやリサイクルダンボールなどを使う
・追跡するツールを導入する
・シリアルナンバーを管理する。
本来はセキュリティ管理がされているレンタルスペースや、寺田倉庫のような保険が掛けられる場所に保管するのが一番良いです。

今回のように1億円近いウイスキーの場合は、寺田倉庫の部屋保管プランなどで定温・定湿度で保険を掛けて保管するのが最適です。そうではないカジュアルなウイスキー投資に関しては、コスパのよい上記の対策をオススメします。
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当サイトの内容は個人的な推測に基づくもので、内容の完全性や、その正確性を保証するものではありません。ウイスキー投資は法律上の制約や損失が発生する場合があります。必ず自己責任おいて入手・売却等をお願いします。利益が出た場合は、確定申告など税務上の申告が必要になる場合もあります、税理士や税務署職員に相談ください。大量の酒類を個人売買する際には、酒税法上の免許や認可が必要になります。